人間の健康維持と、社会、経済環境はどのような相互関係を持つのかを考える国際医療会議「中山フォーラム」が、11月17日（金）から19日（日）までの3日間、孫文の出身地として知られる中国広東省の中山市で開催される。
2001年のＷＴＯ加盟を皮切りに、08年の北京オリンピック、10年の上海万国博覧会と、21世紀に入って国際化と開放経済化を急速に進める中国だが、一方で03年のSARS（重症急性呼吸器症候群）の発生以来、医療衛生体制の見直しは国内最大の課題となっていた。

中国の改革開放政策の先がけとなった珠江デルタ地帯に位置し、国内最大規模の健康科学産業の拠点でもある中山市では、SARSの発生をきっかけに浮上した、経済発展に伴う環境変化の中で起こり得る医療問題の検証とその改革に向けて取り組んできた。

「中山フォーラム」は、その成果をより広範な取り組みへと発展させるため、全国人民代表大会や国内主要医学会などの国家的組織、都市計画、環境研究などの公共政策の専門家などの協力を得て企画された。
初日には全国人民代表大会副委員長、中華医学会会長、米国医療公共衛生整合連盟会長などとともに、日本統合医療学会理事長・渥美和彦氏も基調講演を行うほか、会期中は「医薬経済発展サミット」「公共衛生と都市部の発展」「企業における健康管理能力」といったテーマでの分科会、中山市内の医療関連施設などの見学会が予定されている。

中山フォーラム組織委員会では日本、米国などの医療関係者にも参加をよびかけ、「病気になる前に防止する」という中国伝統医学の精神を基調にしつつ、21世紀の社会環境の中での新たな価値観としての「人類の健康と持続可能な発展」への積極的な取り組みの必要性を「中山宣言」として発表する。